性別、年代を問わない美容・健康に対する意識の高まり、自宅サロンやマンションの一室による小規模店舗での開業のしやすさなどを背景に、エステサロンは個人で開業する業種として一定の人気を得ています。
本記事ではエステサロンを開業する際の資格の必要性や、おすすめの資格とその取得方法、資格以外に準備しておくべきことなどについて解説します。
なお、エステサロンの開業全般については以下の記事で解説していますので、あわせてご覧ください。
エステサロンの開業に資格は必要？不要？
利用者の顔や体をケアするエステサロンを開業する際、必須となる資格があるのか気になる人も多いのではないでしょうか。
原則、資格は不要。施術内容によっては必要な場合も
エステサロンは美容室や理容室とは異なり、開業するにあたって取得しておかなければいけない資格はありません。極論ですが資金と店舗さえ確保できれば、いつでも誰でも開業可能であり、かなり開業のハードルは低い業種であるといえます。
しかし、エステサロンで行う施術・サービス内容によっては、各業法の定めた資格が必要なこともあります。具体的には、まつ毛パーマ・エクステなど、パーマや化粧によって容姿を美しくすることは美容師（美容師法）、顔そりなどで容姿を整えることは理容師（理容師法）でなければ行えません。
また、施術とは別にサービスとしてスムージーや特製ドリンクを提供するサービスを行う場合、料金設定によっては食品衛生管理者の資格や飲食店の営業許可（食品衛生法）が必要です。
資格取得のメリットとおすすめの民間資格
法律的には何の資格がなくてもエステサロンの開業は可能です。しかしエステ業界には多くの民間資格があり、これらの取得はエステティシャン個々のスキルアップだけでなく、サロンの信頼性や集客効果にも貢献することが期待できます。ここでは民間資格を取得するメリットと、数ある民間資格のなかからおすすめの資格を紹介します。
資格取得メリット①スキルの可視化による信頼確保
エステサロンの開業において、民間団体の資格を取得する最大のメリットは、エステティシャンのスキルをわかりやすく提示できることにあります。それによって、利用者が安心して施術を受けることができ、安全にサービスを提供するエステサロンとして信頼も得られます。
資格取得メリット②専門性を高めてサロンを差別化する
国際的な資格やリンパ・腸セラピーなど医療系のケアに特化したメディカルエステ協会認証など専門性の高い資格を得ることで、他店との差別化が可能です。専門的なサービスを組み込むことは、安定したサロン経営にとっても大きな武器となります。
おすすめの民間資格
- AJESTHE認定エステティシャン
- JEO エステティシャン指針認証
- CIDESCOビューティーセラピーディプロマ
- INFAエステティックパスポート
AJESTHE認定エステティシャンは日本エステティック協会が、JEO エステティシャン指針認証は日本エステティック機構がそれぞれ認定・発行している資格です。エステティシャンとしての基本的な知識、技術を有しており、衛生・安全面においても十分な理解があることの証しになります。
エステティシャンの資格を取得する方法
エステティシャンの資格を取得するには、大きく4つの方法があります。
- 民間団体の資格認定試験
- エステサロン経営のスクール
- 働きながら学ぶ通信講座と講習会
- 自社研修制度があるエステサロンに就職
1の民間団体の資格認定試験を受けるためには、認定校で決められた時間のカリキュラムを学ぶか、実務経験が必要となります。手堅い方法ですが、まず受験資格を得るまでに相応の時間を要します。
2のエステサロンが母体となっているスクールは、基礎的な知識と技術を学ぶだけでなく、現場に近い空気感を体験できます。また、開業支援を受けやすいというメリットがあります。
別の職種で働きながら勉強したい場合は、3の通信講座やエステサロン・民間団体が開催している講習会を活用するのがいいでしょう。スクール代や通信講座の費用を節約したいなら、4の自社で研修制度が整っているエステサロンに就職し、知識と技術を取得しながら実務経験を積むのもおすすめです。
エステサロンを成功させるために必要なこと
美容室や飲食店のように業法が制定・施行されていないエステサロンは開業しやすい業種ですが、反面、継続が難しいといわれています。美容業全体にいえることですが、開業後1年で売上目標額を達成できない店舗は50％を超えることが日本政策金融公庫の調査資料で公開されています。
このことから推察すると、エステサロンもかなり厳しい経営が想定されるということになるでしょう。
エステサロンの開業を成功させ、安定した経営を続けるためには、資格取得でスキルアップする以外に何を勉強・準備しておけばいいのでしょうか。
関連業法を把握する
エステ業界には業法が存在せず、まだ整備されていません。その分、先述した美容師法や理容師法、食品衛生法以外にも、関連する法律に抵触しないよう充分に気をつける必要があります。
開業資金の十分な準備
日本政策金融公庫の調査によると、開業時に注意しておけばよかったことの1位に「自己資金不足」が挙げられています。
十分な開業資金を確保するためには、地道な貯金や中長期的な経営計画とそれを実現するための具体的な事業計画書作りはもちろんですが、普段から携帯電話や電気料金の支払いなどが残高不足で滞らないよう意識することも重要です。融資の検討をする際、こうした日常的な支払いがルーズになっていないことも計画性と管理能力を見る判断材料のひとつといわれています。
ターゲットを明確化する
開業及びその後の経営に関わってくるのが、ターゲットの明確・具体化です。ターゲットとなる利用者を具体的にイメージすることで、そのために必要な内装・外装、看板、広告の方法も想定可能になります。
エステサロンを成功させるには、失敗の要因を知っておくことも大切です。以下の記事もぜひあわせてご覧ください。
まとめ：エステサロン開業は無資格でも可能だが、民間資格取得には多くのメリットが！
エステサロンは何も資格がなくても開業できますが、利用者の信頼を得て、経営を軌道に乗せるための方法として、民間団体のエステティシャン資格を取得することは効果的だといえます。
また、もうひとつの方法として、エステティシャン個々の手技レベルに依存せず施術効果が期待できる業務用機器の導入も有効です。特に、医療用の技術を応用して開発された美容マシン「GROTTY PRO（グロッティプロ）」と、スクリュー状の4D電流で筋膜に働きかけ全身ケアを実現した「RELEASE CUTTER（リリースカッター）」は、豊富な導入実績とコスト回収スピードの速さを誇り、エステサロン開業時の導入におすすめです。
どちらも無料体験・講習会、出張デモを実施していますので、ぜひ、一度お試しください。
※「GROTTY PRO」「RELEASE CUTTER」は医療機器ではありません
