個人で開業しやすい業種として人気のエステサロンですが、専門技術の提供と経営の両立はもとより、エステサロンならではの注意すべき点もあり、事前にしっかり準備をしておかないと行き詰ってしまいます。

本記事では、エステサロンを開業する際に取得しておいたほうがいい資格や把握しておきたい法律、開業までのステップ、資金の目安を解説します。エステ業に興味がある、独立・開業を考えているが具体的に何をしたらいいのかわからないという方は、ぜひ最後までお読みください。

エステサロン開業に必要な資格と届出

エステサロンの開業を考えたとき、真っ先に気になるのが、取得しておかなければいけない資格や届出などがあるかどうかでしょう。

エステサロン開業に必要な資格や認可はある？

エステサロンには、美容院・理容院のように「資格がないと業務ができない」業務独占資格や、管理栄養士のように「資格がなければ、名乗ることができない」名称独占資格はありません。資格や特別な認可がなくても法律上は開業可能です。

しかし、安全にサービスを提供しているサロンだと利用者に信頼され経営を安定させるためには、民間団体が発行している資格や認定を取得することは効果的だといえます。

民間団体による資格・認定は多数ありますが、そのなかで3つ紹介します。

おすすめの資格・認定①：AJESTHE認定エステティシャン

まずは、30年前からエステティシャンの教育事業に取り組んでいる一般社団法人日本エステティック協会の「AJESTHE認定エステティシャン」です。

基本的な知識・技術をもち、担当範囲のエステティックサービスを適切に提供できる能力を有する証しであり、エステティシャンにとって基本となる資格といえます。取得条件は、協会認定校で300時間以上コースか1000時間以上コースを修了、または1年以上の実務経験があり、エステティシャンセンター試験に合格した正会員です。

同団体では、他にエステの基礎知識とフェイシャルケア・ボディケアの基礎を有していると認定する「AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン・ボディエステティシャン」やエステを総合的に理解しお客様に求められる実践力、サロンでの指導力があることを認める「AJESTHE認定トータルエステティックアドバイザー」など、スキルに応じた資格も発行しています。

おすすめの資格・認定②：ビューティーセラピーディプロマ

国際的な展開や海外から来た方の利用も想定するならば、国際的なエステティシャンの資格CIDESCO（シデスコ）で取得できる国際資格のひとつである「ビューティーセラピーディプロマ」取得は欠かせません。

1946年、エステティシャン、医療従事者、学識経験者によりベルギーで設立したCIDESCOは31カ国で認定制度を持つ、世界水準の理論と技術を兼ね備えたエステティシャンの国際教育機関であり、日本は1972年に加盟しています。資格は認定校において1200時間以上のカリキュラムを終えてCIDESCO国際試験に合格した者、または実務経験が2年以上あるエステティシャンでCIDESCO RPL国際試験の合格者に与えられます。

おすすめの資格・認定③：エステティックサロン認証

エステティシャンの知識や技術ではなく、安全なエステサロンの資格として、NPO法人日本エステティック機構（JEO）の「エステティックサロン認証」があります。

経済産業省発表の報告書「エステティック産業の適正化に関する報告書」を基にJEOが作成しており、認証基準はサロンの運営管理体制、契約の適正化、集客・広告、確認及び改善、消費者相談窓口の設置の5項目です。JEOのサロン認証は、エステサロンの営業形態に応じて「継続型サロン認証」と「非継続型サロン認証」の二種類があり、それぞれに条件が設けられています。

「エステティックサロン認証」は、サービスの質や経営の保証をするものではなく、あくまで安心して利用できることを目的にしています。つまり、消費者との間で適正な契約・取引を行っており、安全なサービスを提供するうえで必要な知識と技能等を有した者が在籍するサロンであることの証しです。

提供するメニューによっては届出や資格が必要

エステサロンで提供するサービスによっては、資格や届出が必要な場合があります。

例えば美容師業務であるまつ毛エクステや理容師業務のフェイスシェービングなどです。提供サービスの内容を決める際には、資格や届け出の要不要をあらかじめしっかり確認しましょう。

また、スムーズにエステサロンを開業するためにも、以下の6つの法律は把握しておくといいでしょう。

医師法

第17条「医師でなければ医業をしてはならない」と定められており、脱毛やピーリングなど医療用とエステサロン用の区別が必要。

あはき法（あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律）

第1条の3「免許の申請」において、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゆう師はそれぞれ国家資格の合格証書などの書類提出が義務付けられており、無免許の者が医療類似行為のマッサージと称して行うことはできない。

美容師・理容師法

第6条「美容師でなければ、美容を業としてはならない／理容師の免許を受けた者でなければ、理容を業としてはならない」と定められており、美容及び理容行為に該当するまつ毛パーマやエクステ、シェービングはできない。

薬機法（旧薬事法。医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）

第66条「誇大広告」において、医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器、再生医療等製品などの製造方法や効果効能などに関して、明示・暗示を問わず、虚偽や誇大記事の作成、広告、流布の禁止が定められている。

景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）

第5条「不当な表示の禁止」が定められており、例えば「痩身エステを行えば食事制限なしで痩せられる」と誤認させるような表示は禁止。

特定商取引法

第41条「特定継続的役務提供」に該当し、不当な勧誘行為の禁止やクーリングオフ、意思表示の取り消しなどのルールが定められている。

さらに提供するサービスや設備によっては、知っておくべき法律は追加されます。例えば、冷蔵・冷凍保存が必要な食材を用いた特製ジュースなどを提供するには食品衛生法が関わり、営業許可・届出が必要なケースがあります。また、サロン内にシャワーやサウナを設置したい場合、設備によっては公衆浴場法において都道府県の知事の許可が必要となります。

エステサロン開業に向けた7つのSTEP

エステサロンの開業を実現するにあたって不可欠な手続きは開業届ですが、そこに至るまでの基本的なステップは以下の通りです。

1. 知識・技術の習得

エステに関する知識や技術を一から学ぶのなら、まずは美容学校やエステスクール、エステサロンで開催されているセミナーに参加してみましょう。資格を取得するには民間団体認定のスクールや実技試験のある通信講座がおすすめです。エステサロンの経営についても学びたい場合は、エステサロンが運営するエステスクールの開業支援コースも効果的です。

2. 経営・事業計画の策定

経営・事業計画書はビジネスプランを視覚化するためのもので、目的は自分の確認（社内）用と他人に見せる（社外）用の2つです。書式はとくに定められていませんが、基本的には開業の動機や目的、将来的なビジョンを踏まえた中長期的な経営プラン、市場調査を基にした具体的な事業内容、事業を行うための資金計画、創業当初と軌道に乗った後の収支計画の4つで構成されています。

3. 資金調達

開業資金の主な調達方法は自己資金、金融機関からの融資、補助金・助成金の活用などが挙げられます。最近ではクラウドファンディングも資金調達のひとつとして身近になっており、ターゲット層によっては積極的に活用するのもいいでしょう。ちなみに、自己資金の目安は開業資金全体の1／3だとされています。

2と3はほぼ同時と考えて差し支えありません。中長期的な経営計画と具体的な事業計画が決まれば、サロンの規模や必要な機器などもわかり、資金算出が行えます。

4. 立地や物件の選定

開業の成否においてとくに重要なのが立地・物件選びです。次のポイントを踏まえて、最適な立地の物件を選びましょう。

• 顧客ターゲット層
• 予定地付近の特徴や住民のライフスタイル
• 新規客を獲得しやすい場所かどうか
• 周辺の賃貸料・保証金の相場
• 競合店の数やサービス品質・特徴

立地・物件は候補となる地域の調査に時間をかけて、実際の契約は開業資金の目途が立ってからにしましょう。店舗を構えると毎月賃貸料がかかるため、事業計画と資金に見合った立地でなければ経営上の負担となることは明白です。

5. 外装・内装工事

自宅やマンションの一室で開業する場合、大掛かりな外装工事は難しいですが、外観や看板を意識して視認性をあげることは重要です。外装・内装工事を行う際は2社以上の業者から見積もりを取り、工事内容と料金の妥当性、相場の確認を必ず行います。

6. 広告・告知

エステサロンの広告・告知を行う際、ターゲット層と立地を考慮する必要があります。例えば、都心で仕事帰りの20～30代の社会人を利用ターゲットに想定しているならばSNSの活用は有効です。一方で、郊外で共働き世代や中高年をターゲットにする場合は、昔ながらのチラシやハガキも一定の効果を見込めます。

広告制作時は、記載内容が「あはき法」や「薬機法」「景品表示法」に抵触しないように注意しましょう。

7. 届出

最後は開業届です。開業1カ月以内に納税地の税務署に「個人事業の開業・廃業等届出書（開業届）」、都道府県税事務所と市町村に「事業開始等申告書」を提出します。確定申告を青色申告で行うのなら、一緒に「所得税青色申告承認申請書」も提出しておくと、何度も税務署に行かずに済みます。届出は従業員の有無や施術・サービス内容によって別途必要になることもあります。
 
 
上記の開業に向けたステップは、1から計画的に進めていきましょう。オーナー自身がエステティシャンとしてサービスを提供する場合、資格取得と技術習得でかなりの時間・労力がかかります。

仮にオーナーとして経営に専念する場合であっても、開業時やエステサロンを経営していくにあたってトラブルを未然に防ぎ、もしものときに適切な対処を取るためには、基礎的な知識と技術の取得が不可欠です。

5～7は別々に進めるのではなく、サロンのイメージ、売り出したいメニューによって外装・内装工事の詳細を決めるなど並行して進めていきます。とくに広告・告知は後回しにしがちですが、新規の利用者を獲得するために告知は必須です。事業計画書に「インターネットを活用して、幅広い層を取り込む」と記載しているにも関わらず、開業時にホームページやSNSアカウント開設が間に合わない事態が発生すれば、事業計画の一貫性と計画性を疑われるおそれもあります。

エステサロン開業にかかる資金の目安

エステサロンを開業するにあたり、もっとも問題なのが資金ではないでしょうか。実際に開業する地域や広さ、立地条件、サロンの業態などによって必要な額は異なりますが、まずは必要な費用の目安を項目ごとに紹介します。

• 賃貸物件の場合　物件取得費（敷金、礼金、仲介手数料、保証金、賃料）約200万円
• 外装・内装工事費用　約500万円
• 備品・機器費用　約200万円
• 広告宣伝費用　約50万円
• 運転資金　約150万円

従業員を雇うのなら別に採用費や人件費が必要となり、フランチャイズ形式のサロンの場合、加盟金もかかります。

自宅の一部をサロンとして活用する場合には物件取得費がかからず、外装・内装工事もごく簡単に済ませることが可能なため、開業資金をかなり低く抑えられます。さらに自分がエステティシャンとして施術すれば、採用・人件費も不要です。ただし、自宅が賃貸物件の場合は、開業が可能であるのかをあらかじめ不動産屋に確認しておきましょう。特に住宅地などでは、住居以外の利用は不可としている物件も少なくありません。

エステサロン開業における資金調達に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。

開業資金を補える補助金や助成金の活用も選択肢のひとつ

資金調達の方法として、コツコツ貯める自己資金と金融機関からの融資がありますが、補助金や助成金などの制度を活用するのもひとつの方法として、検討の余地があります。

補助金、助成金、給付金はどれも経済産業省や厚生労働省、自治体など公的な機関が管轄している制度で、補助金・助成金は事業期間中に支払った経費のうち、補助対象となる経費について事業終了後の確定検査を経て補助されますが、給付金は使用項目が特定されていないため確定検査がないという違いがあります。

開業時には間に合わなくても、自分が利用できそうな制度について調べておくだけでも、今後、必要になったとき、即座に準備に取り掛かることができます。

エステサロン開業に使える補助金・助成金については以下の記事で詳しく解説しています。

エステサロン経営の成功ポイントとは？

エステ市場は2000年がピークで横ばいだと言われていますが、年齢、性別を問わない美容・健康意識の高まりによって、一定規模の維持は見込まれています。エステサロンを開業し、安定した経営を続けていくためのポイントについて紹介します。

資金準備は余裕を持つ

日本政策金融公庫の調査によると、開業時に注意しておけばよかったことの1位として「資金の準備不足」が挙げられています。

サロン経営はビジネスです。想定外のトラブルが起こったとき、十分な資金がなければ最適な対応ができず、経営が困難になることも少なくありません。十分な資金準備として融資額を増やすことも重要ですが、その分、毎月の返済額も増えるため、不測の事態に陥ったとき経営を圧迫するリスクにもなります。

自己資金以外では返済不要の補助金や助成金の最新情報をチェックしておくことが必要です。また事業計画書の見直しも定期的に行います。こうすることで経営状況をつねに把握することができるだけでなく、資金が必要になるタイミングを計ることも可能です。さらに、資金調達に最適な申請を選択したり、必要書類を遅延なく用意することも可能です。また、SNSが当たり前となっている世代をターゲットにするのであれば、クラウドファンディングは資金と顧客を獲得できるチャンスだといえます。目標額、リターンの内容次第ですが、資金準備のひとつとして視野に入れる価値はあるでしょう。

ターゲットを明確に設定する

エステサロンを開業するといっても、メインがスキンケアなのかプロポーションメイキングなのかによって、メニュー設定はもちろん、立地、内装、必要な機器、広告方法も異なります。どんなに低料金で安定したケアを提供したとしても、ターゲット層と合わない立地や宣伝をしていては、売上につながりにくいといえます。

逆にいえば、ターゲットを明確にすることでサロンの強みも具体的になり、付加価値をつけることも可能になります。

新規だけでなく、リピート率をあげる工夫をする

エステサロンにとって新規顧客は大事ですが、さらに重要なのはいかにリピートしてもらうかです。リピート率が高ければ、当然、売上は安定します。また、実際にリピートしている人の口コミや紹介は、インターネットが身近な今だからこそ最強の宣伝にもなります。

そのためには、お客様の悩みに寄り添う適切なカウンセリングや施術、アフターフォローはもちろん、サロン内装や設備の定期的な見直しといった快適さへの配慮も忘れてはいけません。

施術クオリティの向上を後回しにしない

エステ開業をしたものの、経営に関する雑務に追われて人材育成やトレンド調査にかける時間が取れない場合もあるでしょう。

しかし、美容業界の技術も進化しています。エステティシャンのスキルアップや市場動向・最新技術の把握はサロンを長期的に運営するにあたって重要な要素です。関連団体などで開催している講習会への定期的な参加や競合サロンのメニュー内容、使っている機器についての情報収集も欠かせません。こうした地道な努力は即効性を感じにくいものですが、結果的にリピート率が増加し、サロンの経営状況を健全に続けるうえで欠かせません。

エステサロン経営に不可欠、最適なエステ機器選び

エステサロンの経営はエステティシャンの手技だけでなく、エステ機器の導入も重要です。他店との差別化、クオリティ向上、スタッフによる技術差の解消、スタッフの教育期間の短縮など複数のメリットがあります。

エステ機器選びのポイントは7つ

機器導入を検討する際、意識すべきポイントを紹介します。

• 価格
• メニューとサロンの規模に合っている
• 安全かつシンプルな操作性
• 購入前に体験できる
• 資金回収期間のシミュレーション
• 耐久性と保証の確認
• 修理などアフターサービス

大きく分けて、前半4項目は「スムーズに稼働できるか」のチェックです。エステ機器導入には資金が必要ですが、事業計画を根本から見直さなければいけないほどの価格では経営そのものが危ぶまれます。

画期的な技術を取り入れた最新機器であっても、小さなサロンで設置場所に困るようでは肝心のケアが適切に行えません。そもそも機器の知識や操作方法を取得するまでに長期間かかります。操作方法が難しいため特定のスタッフしか使えない場合、導入してから稼働するまで時間がかかってしまうでしょう。購入前に体験し、実用性の高さを確認できるのは大きなポイントです。

後半3項目は、「経営に及ぼす影響」についてです。機器導入にかけた資金を短期間で回収できれば、その後の稼働分はそのまま利益となります。その資金回収期間を明確に設定できるかは、サロン経営にとって重要です。また、価格は安かったものの耐久性が低く故障が多ければ、当然、稼働期間は短くなります。さらに保証期間が短い、対象が狭いなどアフターサービスが不十分だと、かえってコストがかかる事態にもなりかねません。

おすすめ最新業務用エステ機器

EMSをはじめ、ラジオ波などさまざまな業務用エステ機器があります。エステ機器の開発・販売に豊富な実績とノウハウを持つプロラボソリューションから、クオリティだけではなく、安定した経営にとてもおすすめのエステ機器を紹介します。

これらの機器は無料体験会も実施していますので、ぜひお試しください。

GROTTY PRO（グロッティプロ）

医療技術を応用し、美容業界用にリニューアルした次世代の美容機器「GROTTY PRO」は1500件以上の導入実績を誇っています。専用の美容液がフェイシャル、スカルプ、ボディと幅広くあるため多くのメニューに取り入れやすく、資金回収のシミュレーションが明確でわかりやすいこともおすすめのポイントです。顧客満足度やリピート率も高く、多くのサロンから高い評価をいただいている自慢のエステ機器です。

RELEASE CUTTER（リリースカッター）

独自開発のスクリュー状4D電流ECMSと専用グローブで、頭皮や顔だけでなく、首、背中など全身の筋膜をケアできる、トータルケア機器「RELEASE CUTTER」も注目です。今までにない筋膜ケアでメインメニューになるポテンシャルがありながら、既存マシンとの併用も簡単なため、導入から稼働までを円滑に行えます。施術効果の実感も早く、高い支持率とリピート率、そして早期の資金回収実績を誇るマシンです。

※GROTTY PRO、RELEASE CUTTERは医療機器ではありません

まとめ：エステサロン開業の成功には十分な知識と準備が必要

エステサロン開業には施術に関する専門的な技術・知識以外にも、関連業界の法的な知識や資金調達などさまざまな事前準備が必要です。また、最近はエステ機器による施術が当たり前になっており、エステティシャンのスキルアップと同様、機器選びがサロンの成功を左右する要因のひとつといってもいいでしょう。

プロラボソリューションの「GROTTY PRO」と「RELEASE CUTTER」は独自の技術を用いた最新エステ機器でありながら、操作性と機能性も兼ね備え、その効果と使いやすさで資金回収期間の短縮化が可能です。エステティシャンの技術によるムラの解消と負担軽減も叶えられることで、人材確保の問題も改善できます。

エステサロン開業の際は、ぜひ「GROTTY PRO」と「RELEASE CUTTER」をご検討ください。